【会社の役職一覧】役割や平均年収、キャリアアップのポイントも解説

企業にはさまざまな役職があります。どの役職がどういった役割を果たしているのか、今一度きちんと確認しておきたいという方も多いのではないでしょうか。

この記事では、役職と肩書・職位との違いや、一般的な役職とその役割について分かりやすく解説します。主要な役職の平均年収や、役職別の転職・キャリアアップのポイントもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

企業の役職の基礎知識

役職とは、組織において担う役割や責任の範囲を表す呼称のことです。役職がつけられることで業務の責任者が誰か明確になり、本人も自らの責任を自覚できます。

なお、多くの場合、同じ役職名でも企業によって、役割や責任の範囲が異なる点には注意が必要です。

役職と肩書の違い

役職と似た意味を持つ言葉に「肩書」があります。役職は企業における役割や責任を表しますが、肩書は職務の内容を具体的に表す呼称です。

名刺やメールの署名などで、氏名の上部に記載される「マネージャー」「エンジニア」などが、肩書に該当します。氏名の右肩（右上）に記載することから、肩書という呼称になったといわれています。

役職と職位との違い

「職位」も役職と似た意味を持つ言葉です。職位は、組織内での地位を表します。役職が企業内での役割や責任を表すのに対して、職位は業務を遂行する上での立場や担当業務の内容を示すケースが多く見られます。

ただし、実際に役職と職位は、ほぼ同じ意味で用いられているケースが少なくありません。

企業の役職一覧

企業にはさまざまな役職があります。一般的な役職とその役割は、次のとおりです。

■企業の一般的な役職と役割

役職名	一般的な役割
会長	取締役会の統括、代表取締役社長への助言、外部との交渉など
代表取締役社長	企業経営の全体統括
副社長	代表取締役社長の補佐
専務取締役	経営戦略の立案、代表取締役社長の補佐
常務取締役	組織運営、代表取締役社長の補佐
本部長（事業部長）	本部・事業部の統括
部長	担当部門の統括
次長	部長の補佐
課長	課の統括、課員の管理
課長代理	課長の補佐
係長	課内のチームの統率
主任	一般社員の指導など

上記の役職は、上に位置するほど責任と権限が大きい役職と考えて問題ありません。各役職の具体的な役割と、主な業務について詳しく見ていきましょう。

会長

会長は、取締役会を統括する役職として位置づけられています。会社法で定められた役職ではありませんが、代表取締役社長を退いた経営者などが着任することが多く、社長をはじめとする役員に対し、経営の助言や、取引先・パートナー企業といった外部との交渉を行います。

代表取締役社長

代表取締役社長は、企業経営を統括する最高責任者です。経営の意思決定をする役割を担います。経営方針の決定や役員の統括など企業全体の運営を行うほか、株主総会への出席など、企業経営に関わるさまざまな業務を遂行します。

副社長

副社長は、代表取締役社長の補佐・代理としての役割を担う役職です。企業によっては特定の事業領域を統括する場合や、社長の代理として重要な意思決定を担うこともあります。

専務取締役

専務取締役の主な役割は、経営戦略の立案・遂行における代表取締役社長の補佐です。企業によっては特定部門の統括を担当する場合もあり、経営戦略だけでなく業務執行の責任者としての役割を持つこともあります。また、副社長を置かない企業では、専務取締役が社長に次ぐポジションを担うこともあります。

常務取締役

常務取締役は、企業の組織運営全体に対して責任を負う役職です。専務取締役とともに、社長を補佐する役割を担うほか、実務よりの運営管理を担当する場合が多い役職です。

本部長（事業部長）

本部長（事業部長）は、本部・事業部を統括する役職です。具体的には、各部門の部長を束ねる役割を果たします。企業によっては、役員とともに経営幹部として位置づけられているケースも少なくありません。

部長

部長の役割は、担当部門の統括です。担当部門のマネジメントに専念し、戦略策定について責任を負います。なお、一般的に「上級管理職」と呼ばれるのは、部長クラス以上のポジションです。

次長

次長は部長の補佐役を務め、部長と課長の橋渡し役を担います。部長の代理や特定のプロジェクトの管理を任されることもあるポジションです。大企業では、部長と課長のあいだに次長がいるケースが多く見られます。

課長

課長は、部門にひも付く課を統括する役職です。基本的には、課員である一般社員にとって直属の上長となり、課員を管理します。マネジメントをしながら業務も遂行する、「プレイングマネージャー」も多く見られます。

課長代理

課長代理は、課長を補佐するとともに、課長の不在時にはその役割を代行する役職です。「課長補佐」と呼ばれる場合もあります。課長代理は課長と同等の権限を持っているため、管理職に位置づけられるケースが多くあります。

係長

係長は課長の直下に位置し、課内のチームを率いる役職です。チームを率いる役割から、「チームリーダー」と呼ばれる場合もあります。

主任

主任の主な役割は、担当業務に関して一般社員をまとめたり、指導したりすることです。一般社員から係長へとステップアップしていく過程で就くポジションと位置づけられているケースも多く見られます。

一般社員

役職に就いていない社員のことを一般社員といいます。主任や係長の指示の下、各自の担当業務を行うことが主な役割です。

マネージャーの種類と相当する日本の役職

前述の役職名は日本の企業の一般的な呼称ですが、実際には「◯◯マネージャー」といった呼び方をするケースが多く見られます。

マネージャーは、組織を管理する立場にある人材の総称です。業務管理や人材育成といった役割を担う立場の方は、一般的にマネージャーと呼ばれます。マネージャーが日本語の役職名のいずれに相当するかは組織によって異なりますが、よく見られる対応関係は下記のとおりです。

■マネージャーの種類と相当する日本の役職

マネージャーの種類	相当する日本の役職
エグゼクティブマネージャー（Executive Manager）	代表取締役社長、専務、常務などの経営幹部
ゼネラルマネージャー（General Manager）	事業部長、本部長、部長などの上級管理職
ミドルマネージャー（Middle Manager）	課長、課長代理などの中間管理職
ラインマネージャー（Line Manager）	部長、課長、係長といった組織のライン管理者

英語表記の企業の役職一覧と役割

外資系企業などでは、役職名が英語で表記されているケースが多く見られます。それぞれの役職が表すポジションと役割について見ていきましょう。

■英語表記の企業の一般的な役職と役割

役職名	一般的な役割
Chairman（Chairperson）	取締役会の議長
President	企業経営の全体統括、カンパニー制における事業部長など
CEO	企業経営の全体統括
COO	財務部門などを除く各事業の統括
CFO	財務部門の統括
CHRO	人材戦略、組織文化の形成
Executive Vice President	経営戦略、予算計画の立案
Vice President	事業部長に相当する業務
General Manager	本部長や事業部長などに相当する業務
Director	特定の領域における方針策定や指導
Manager	特定の部署・プロジェクトの管理、監督
Lead	主任や係長に相当する業務

日本語の役職と同様、上記の役職は上に位置するほど責任と権限が大きくなると考えて問題ありません。各役職の具体的な役割と、主な業務について詳しく見ていきましょう。

Chairman（Chairperson）

Chairman（Chairperson）は、日本の役職では会長に相当する役職です。取締役や名誉職としての役割を担います。かつてはChairmanという役職名が一般的でしたが、現在では男女の区別をなくした表現としてChairpersonが主流になりつつあります。

President

Presidentは、代表取締役社長に相当する役職です。社内の各事業部を独立した企業と見なすカンパニー制では、事業部長がPresidentと呼ばれている場合があります。

CEO

CEOは最高経営責任者（Chief Executive Officer）のことで、一般的には代表取締役社長と同等の役職です。なお、企業のオーナーをPresident、経営上の責任者をCEOと呼び分けている場合もあります。

COO

COOは、最高業務執行責任者（Chief Operating Officer）を表す役職です。さまざまな事業の統括責任者を表しているケースが多く見られます。ただし、財務部門に関しては、後述するCFOが統括するのが一般的です。

CFO

CFOは、最高財務責任者（Chief Financial Officer）を表す役職です。企業の財務を管理する最高責任者を指します。

CSO

CSOは、最高戦略責任者（Chief Strategy Officer）を表す役職で、経営戦略を担う部門の最高責任者です。経営戦略の実行と立案のスピードを高める目的で、CSOを設置する企業は増加傾向にあります。

CMO

CMOは、最高マーケティング責任者（Chief Marketing Officer）を表す役職です。マーケティング部門を統括し、マーケティング戦略の立案・実行を担います。

CHRO

CHROは最高人事責任者（Chief Human Resources Officer）を表す役職で、企業の人材戦略や組織文化の形成などを主に担います。人事関連のあらゆる業務の責任を負うポジションです。

ExecutiveVice President

Executive Vice President（Senior Vice President）は、副社長に近い役職です。経営戦略、予算計画の立案といった重要業務を遂行し、Vice Presidentの統括も行います。

Vice President

Vice Presidentは、一般的には事業部長に相当する役職です。Viceが「副」を意味することから、副社長に相当するポジションを指す場合もあります。

General Manager

General Managerは、前述のとおり本部長や事業部長などに相当する上級管理職です。肩書としては、支店長、総支配人、工場長などが当てはまります。

Director

Directorとは、特定の領域で方針策定や指導などを行う役職です。部長クラスの役職に相当するケースが多く見られる一方、イギリス系の企業では取締役を表すこともあります。

Manager

Managerは、特定の部署やプロジェクトの管理や監督を行い、課長に相当するケースが多く見られます。目標達成に向けて、チームを牽引するのが中心的な業務です。

Lead

Leadとはリーダーのことで、主任や係長に相当します。管理職になるためのステップとして務めるポジションと考えて問題ありません。

企業の主要な役職の平均年収一覧

主要な役職の平均年収は、厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査」で知ることができます。平均賃金をもとに算出した年収は、下記のとおりです。

■企業の主要な役職の平均年収

役職	平均賃金	年収（平均賃金×12カ月） ※賞与を含まない場合
部長級	59万6,000円	715万2,000円
課長級	49万800円	588万9,600円
係長級	37万800円	444万9,600円
非役職者	29万1,100円	349万3,200円

参照：令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況・役職別（2024年）｜厚生労働省

※上記算出には賞与を含んでいません。

ただし、実際に月給や年収は、業界や企業規模などによって大きく異なります。上記はあくまでも、目安として捉えてください。

公務員や特定の業種・企業の役職一覧

役職の中には、官公庁など特定の機関で用いられるものもあります。これらは、一般企業ではあまり見ることがありません。公務員や特定の業種・企業で使われる主な役職は、下記のとおりです。

■公務員や特定の業種・企業の一般的な役職と役割

役職名	一般的な役割
参与	特定の業務の助言・進言
参事	部長に相当する業務
主幹	課長もしくは課長代理に相当する業務
主査	課長や課長代理、係長に相当する業務
主任	主任やリーダーに相当する業務
主事	一般社員に相当する業務

参与

参与は、組織の経営層の下部に位置し、経営者に対するアドバイスや経営の補佐、特定業務の助言・進言などを行います。企業においては部下を持つことは少なく、経験豊富な役員経験者などが就くことの多いポジションです。

参事

参事は、部長クラスに位置づけられる役職です。事務や業務に参加することを意味する役職名で、地方公共団体などによく見られます。

主幹

主幹とは、業務の中心人物であることを表す役職です。一般企業であれば課長もしくは課長代理に相当します。自治体によっては、後述する主査が主幹クラスに該当する場合もあります。

主査

主査は、実務を兼ねるプレイングマネージャーといった意味合いで用いられるケースが多い役職です。一般的に、課長や課長代理、係長クラスに相当します。

主任

主任は、一般職員の中でも担当業務への熟練度が高い人材に与えられる役職です。一般企業での、主任やリーダー級の人材と考えていいでしょう。

主事

主事とは、日常業務を担う一般職員のことです。企業であれば、一般社員に相当します。基本的には、地方公共団体のポジションですが、公的機関などで見られるケースも少なくありません。

【役職別】転職・キャリアアップのポイント

続いては、役職別のキャリアアップのポイントをご紹介します。今より大きな裁量と責任が持てる企業へ転職したい、もしくは現職でさらにステップアップしたいと考えている方はぜひ参考にしてください。

本部長（事業部長）・部長

事業部長・部長がキャリアアップするには、担当した仕事の裁量の大きさ、事業規模、管理した部下の人数、兼務経験の有無などがポイントになります。兼務経験は必須ではありませんが、組織をまたいで、横断的な課題解決のために動けるかが問われるケースが多いでしょう。 また、現場をどの程度見ているか、自分自身の専門性を発揮して活躍できるか、などの観点も重視されることが想定されます。

さらに、事業部長では、組織課題や変化への柔軟性、対応力が部長以上に求められます。組織課題に取り組んだ経験、組織の変化に適切に対応した経験があれば、有力なアピール材料となるはずです。

課長

課長職の方がキャリアアップを図る場合は、これまで課長としてどのような役割を果たしてきたかを整理することが重要です。今まで、どのようなミッションや権限を与えられ、それにもとづき課をどう運営してきたかを評価者に伝えることが重要です。また、人事評価の経験があるほうが望ましいものの、必須というわけではありません。

課長職として転職したい場合は、自身の経験が転職先で活かせるかを判断するため、転職先での管理職の位置づけや裁量などを確認するとよいでしょう。例えば、入社後の業務内容やマネジメントの在り方は人事評価も行う立場で部下の育成・管理が中心になるのか、それとも、自らもプレイヤーの一人として動き、皆を引っ張っていくプレイングマネージャーのような立場が近いのかなど、任される役割と責任の範囲を確認することをおすすめします。

係長

係長は、一般社員と中間管理職との橋渡しを担うポジションであるため、キャリアアップを図る際は課長の場合と同様、任されたミッションをどのように遂行し、どのような成果を出したかを評価者に伝えることが大切です。 係長は管理職にステップアップするための入り口として位置づけている企業が多く、課長級の役職に登用できる人材として評価されるかどうかが重要なポイントになります。課長職に求められるスキルや素養については、さまざまな要素がありますが、ひとつ例を挙げるとすると、他者を巻き込みながら課題の抽出～解決までできる課題解決力は重要なスキルのひとつといえるでしょう。

主任

主任の方は、リーダーとしての素養があるかどうかがキャリアアップのポイントとなります。リーダーとして、周囲へ働きかける能力や、推進力、課題解決力などを磨き、アピールしていくことが大切です。

ここまで、役職ごとの転職やキャリアアップのポイントを解説してきましたが、役職は同じでも会社やチームの規模によってその役職の位置づけや役割が異なることもあるため、一概にいえないことは注意が必要です。現職でさらなるキャリアアップを図る場合も、転職を検討する場合も、その企業・組織において、今どのようなスキル・経験が求められているかに着目するとよいでしょう。

役職ごとの役割を理解し、今後のキャリアを開いていこう

会社にはさまざまな役職がありますが、具体的な役割や責任の範囲は企業によって異なります。転職やキャリアアップを図る際は、役職ごとの一般的な役割を理解した上で、自身の強みやアピールすべきポイントを整理する必要があります。 自身の経験と実績を振り返りつつ、企業側はどのような役割を期待しているかを見極め、今後のキャリアを開いていってください。

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