オファー面談とは│落ちることはある？確認すべきことも徹底解説
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中途採用を実施している企業では、内定を出した後に転職希望者に労働条件などを最終確認する「オファー面談」を行うことがあります。
転職者側からすると、実際に入社するにあたっての条件のすり合わせや疑問点を払拭する場になるため、希望通りの転職が叶うかどうかをこの場で十分にチェックする必要があります。
しかしオファー面談はそれほど頻繁には経験しない機会なので、企業側に何をどのように確認すべきか分からないという声も聞かれます。
ここでは、オファー面談の概要から確認すべき項目や注意点、落ちる場合はあるのかについて詳しく紹介します。オファー面談の場で何をどこまですり合わせをするのかを検討するうえでの参考にしてください。
- INDEX（読了時間7分）
オファー面談とは
オファー面談とは、中途採用で企業からの内定が出た後、企業と労働条件などのすり合わせを行う面談のことです。
選考を経て内定が提示されてから設定されるため、選考フローとは切り離された場となります。
中途採用の場合はオファー面談形式ではなく、労働条件の通知書の送付や最終面接で条件のすり合わせが行われる場合もあります。また、カジュアル面談や会食・懇親会として設定されるケースもあります。
どのような形式でも、企業側からの条件提示に対して求職者側の希望を伝え、双方が納得して雇用契約を結ぶために重要であることには変わりありません。
オファー面談の目的とは？
オファー面談は、実際に働くにあたって労働条件や雇用条件を確認するのが目的です。
労働条件の明示は企業側の義務となるため、労働条件通知やオファー面談の打診がなかった場合、労働条件通知書を要求するかオファー面談を希望するようにしてください。
労働条件以外に、入社前の疑問や不安を解消する目的もあります。
企業側の視点としては、オファー面談で「入社意思の最終確認をしたい」という思惑があるため、多少突っ込んだ質問であっても答える姿勢で臨んでいるはずです。
選考中に聞きにくかったことなどがあれば、オファー面談は絶好の質問の場といえます。
仮に面談でのやり取りに納得いかない場合は、企業側が内定承諾を求めたとしても見送ることも可能です。気持ちにわだかまりを残さないことが目的なので、疑問をできるだけ残さない意識を持つのが大事です。
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オファー面談で確認すべきこと
オファー面談では、まず必須で「労働条件」のすり合わせを行い、時間やご自身の志向次第で「企業風土・文化」を確認するとよいでしょう。それぞれのポイントを詳しく解説します。
労働条件は必須ですり合わせする
【業務内容・期待されるミッション】
入社後に配属される部署と業務内容を改めて確認しておきましょう。
仮に配属部署が聞いていた通りであっても、求人票に記載されていた時と状況が変化し、業務内容が変化していることもあります。当初希望した仕事とズレが生じる場合には、入社するかどうか改めて判断する必要があります。
部署や業務内容とあわせて、入社直後に課せられるミッションなどは具体的に確認するとよいでしょう。
心の準備ができるとともに、入社日までにできる限りの自己学習などを行っておけば、入社後すぐに即戦力として活躍できるでしょう。
【年収（賃金）・評価制度】
採用後の給与体系は必須で確認したいポイントです。
基本給のほか、賞与や手当など給与体系全般についても確認してください。特に賞与は企業によって自由度が高い部分なので、支給計算式だけでなく支給実績まで質問するとよいでしょう。
賃金を確認する時には、賃金算出のベースとなる評価制度についても確認してください。能力評価や業績評価などの種類、および、どの評価がどの賃金と連動しているかなどの細かい質問は、内定後でないと聞きにくい項目となります。
仮に年収が希望と異なる場合は、面談時に希望を伝えることもできます。その場合は一方的に額を提示するだけでなく、希望理由や根拠など説得材料もセットで伝えるようにしてください。
【入社日】
中途採用は人によって入社日が異なるため、ご自身の入社日をあらためて確認しましょう。
特に在職しながら転職活動を行っている場合は、在籍中の企業に退職を申し出るタイミングなどにも関わるため、確認が必要です。
既に在籍中の企業から「後任者を採用できるまで退職時期を延ばしてほしい」など打診を受けている場合は、オファー面談で入社日の調整をお願いするようにしてください。
【就業時間、休暇・休日などの就業規則】
就業時間や休暇・休日も今後働く上では重要なチェック項目のひとつです。
特に、家族の事情などで勤務時間や形態にフレキシブルさが求められる場合は、面接時に聞いていた条件との相違がないかはあらためて確認してください。配属される現場のワークスタイルも聞いておくと安心です。
【勤務地・転勤の有無】
入社時点の勤務地だけでなく、将来的な転勤や出向の可能性についても確認しておくとよいでしょう。自身の長期的なキャリアの意向やライフプランを組み立てるうえでは重要なポイントのひとつです。
【福利厚生などの制度】
各種手当の支給条件や退職金制度は企業によってさまざまです。長期的に見た場合、家計や資産形成への影響が変わってくるため、どのような福利厚生制度があるのかも確かめておきましょう。
その他、産休や育休、自己啓発への補助など、多様な働き方を支援する制度がある場合も、入社前に確認しておくことをおすすめします。
余力があれば企業風土や文化を確認する
転職後に活躍するためには、大前提として企業カルチャーに馴染む必要があります。
オファー面談では労働条件以外にも、転職先の企業風土などソフト面も確認したいポイントです。
ただし企業風土は漠然としてヒアリングしにくいため「配属予定のメンバーや上司はどのような人か」「企業風土を象徴するエピソードやイベントがあるか」など、ブレイクダウンした質問をするとよいでしょう。
企業風土を肌で感じるためには、オフィス見学もおすすめです。対面でオファー面談を実施する場合には、事前に見学をしたい旨の希望を伝えておくと、スムーズに進められます。
オファー面談での注意点
オファー面談の目的は、不明な点や曖昧な点を残さないことです。
まずは契約内容をしっかりと確認し、細かいことであっても気になる点は質問をするようにしてください。
基本的には何を質問しても構わないものの、否定的な聞き方をしないように気をつけましょう。
「残業はしなくても大丈夫ですか？」「入社後に異動は絶対にありませんか？」など、入社前から要望を押し付けるような質問をすると、印象が悪くなってしまいます。
一方企業側は、質問のやり取りを経て求職者の入社の意思確認をすることがオファー面談の目的です。オファー面談では最終的に入社意思を問われると思いますが、迷いがあり即答できない場合は、理由を正直に伝えるようにしてください。
他企業の内定がある、現企業から慰留されている、などの事情の場合は、正直に伝えることで転職先企業ができる限り融通を利かせてくれる可能性もあります。
面談に臨む服装としては、これまで選考で使用したスーツを着用していくのが無難です。企業側から私服で来てくださいと言われた場合でも、急にくだけた服装をするのではなくビジネスカジュアルに留めてください。
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オファー面談で落ちることはある？
一般的にオファー面談は内定後に行われるため、オファー面談が原因で不採用となることはありません。
原則として企業は客観的・合理的な理由がない限り、内定成立後に取り下げることはできません。経歴詐称や犯罪への関与履歴など、重大な問題が発覚しない限り内定は取り消されないでしょう。
ただし企業によってオファー面談を行う段階が異なることがあります。内定が成立する前のオファー面談であれば、条件面を打診されて折り合いがつかない場合は、採用が見送りになる可能性があります。
企業を紹介したヘッドハンターや転職エージェントがいる場合は、オファー面談がどの段階で実施され、どんな注意点があるかなどアドバイスしてくれるはずです。
オファー面談で不安を解消することが転職成功へつながる
オファー面談とは、労働条件や雇用条件などを確認する面談で、転職の意思決定をする最終機会ともいえます。
不安や疑問点を抱えたまま入社することがないよう、「自分が実際に働くなら」をリアルに想像した上で、オファー面談前にしっかりと質問事項を準備しておきましょう。
ただしハイクラスの転職で内定を得た場合は、一緒に会社を引っ張っていく一員として評価をされていることになります。あまりに些末な質問ばかりをすると、企業側が入社後の活躍に不安を覚えかねません。
疑問は残さないことは重視しつつも、大前提として「転職先で戦力となるために疑問解消をする」というポジティブな姿勢は崩さないようにしてください。
自分のキャリアにあった転職を実現するためには、ヘッドハンティングサービスやエグゼクティブの転職に実績を持つ転職エージェントを活用してはいかがでしょうか。
ヘッドハンターやキャリアアドバイザーに相談すれば、オファー面談の際も、希望する労働条件の実現に向けて適切にフォローをしてもらえます。
この記事のポイント
また、入社前の疑問や不安を解消する目的もあります。選考中に聞きにくかったことなどがあれば、できるだけ聞くようにしましょう。
A.オファー面談では、まず必須で「労働条件」のすり合わせを行い、時間やご自身の志向次第で「企業風土・文化」を確認するとよいでしょう。特に、業務内容や期待されるミッション、年収・評価制度、就業規則や勤務地・転勤の有無は入社するうえでぜひクリアにしておきたいポイントです。
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