【ハイクラス向け】職務経歴書の書き方や注意点を解説

転職活動で作成が必須となる職務経歴書。職務経歴書は、自らのスキルや実績についてシンプルかつ分かりやすく説明する書類であり、特に決められたフォーマットはありません。
また、採用担当者に対して、いかに少ない時間の中で的確に自分をアピールできるかが重要となります。
今回は、これまで多くのハイクラス転職を成功に導いてきたヘッドハンターに聞いた「職務経歴書作成のコツ」を紹介します。

INDEX（読了時間7分）

• • • • • • • • 職務経歴書とは
              • ハイクラス転職における職務経歴書の重要性
              • 職務経歴書の書き方で気を付けたいこと
              • 職種別：職務経歴書の作成ポイント
              • 【ハイクラス転職向け】よくある質問
              • ハイクラス転職で職務経歴書は重要！作成に迷ったらヘッドハンターに相談を

職務経歴書とは

職務経歴書は、これまでの仕事における実績と培ってきたスキルや経験を企業に伝えるための書類です。読んだ採用担当者が「どんな仕事をしてきたのか」「どんな業務を任せられるか」「前向きな人柄か」などを判断できることが重要です。
またそれだけではなく、端的に求める人材であることがわかるように情報が整理されていれば、文章力や書類作成スキルが高いという印象を与えることもできるのです。

ハイクラス転職における職務経歴書の重要性

特にハイクラス転職では、役員などの企業の上層部も審査に携わってきます。同じような経歴やスキルセットを持つ人でも「本当に仕事を任せられるか」「入社後の未来が描けるか」など、限られた時間の中で明確にイメージできるかどうかがポイントとなります。

また、中長期的な活躍が期待できるかもポイントになるでしょう。例えば、管理職候補としての求人であれば「管理職を任せられそうか」という点も盛り込むとアピールに繋がります。マネジメント経験や、業務に対する視座の高さが伝わる内容にすると良いでしょう。

なお、決定打ではありませんが、職務経歴書に志望動機を記載したことで、「自社を特別に見てくれている」という好印象につながった事例もあります。

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職務経歴書の書き方で気を付けたいこと

職務経歴書を書く前の準備

書き始める前に、今まで担当してきた業務や実績を棚卸ししましょう。その際、特にアピールしたい内容でない限り、新人の時に担当した案件や短期間のみ携わっていたプロジェクトなどは、無理に深く掘り下げる必要はありません。

職務経歴書の書き方（サンプル紹介）

ハイクラス転職における職務経歴書の作成方法に関して、主なポイントは以下の通りです。

・職歴の要約はシンプルに
・会社情報は、具体的に記載
・部署・役職が変わった区切りで記載
・業務知識や経験も記載
・自己PRや強みは応募先の企業に合わせて記入

doda X（旧：iX転職）では、各職種別でサンプルも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
https://ix-tenshoku.jp/guide/resume/career/

職務経歴書は基本的に上から下に読まれていくことが多いと考えましょう。アピールしたいスキルや実績、面接官にぜひ伝えたいと考える仕事のスタンスなど、自身の特徴を表す情報は冒頭に入れておくと、人柄をイメージした上でプロジェクトや実績を見てもらえるため短時間でも理解が深まります。

情報が整理された職務経歴書を作るコツは、転職予定が無くても1年～数年ごとにキャリアを見直していくことです。
以前の内容を見て自身の成長を感じたり次に身につけるべきスキルを考えたりすることが仕事においても役立ってくるでしょう。

またA4サイズであれば、原則として3~4枚程度に収めると良いでしょう。採用担当者は限られた時間で書類を確認するため、チェックしてもらえる時間は数分程度と考え、限られた時間でもスキルを理解してもらえるようなシンプルさとレイアウトが理想です。

職務経歴書をまとめるときの注意点（失敗例）

先述の書き方を踏まえて、職務経歴書をまとめる際の注意点については以下の通りです。

・情報量が多すぎる
・冗長で伝えたいことがわかりにくい
・社内用語や専門用語を使っている
・応募先企業に求められている実績が入っていない
・実績や自己PRにエピソードがなくイメージができない（第三者が見てわかるように具体的な数値の記載がない）

ただし、実績を羅列しているだけでは、なぜその評価を受けているのかまで理解がしにくいこともあるでしょう。そのため自身の強みを整理し、アピールしたいプロジェクトに濃淡をつけて記載することが必要です。

特にハイクラス転職の場合、エピソードに具体性がなかったり、誰でも書ける内容に終始してしまうと「自身を深掘りできていない」と判断されてしまう可能性があります。応募するポジションにどのようなスキルが求められているのかを理解したうえでまとめることを忘れないでください。

また、キャリアが長い、あるいは経験豊かな人ほど、あらゆる実績を採用担当者に知ってほしい気持ちから職務経歴書のボリュームが長くなってしまう傾向があります。こうした場合も、「自分が本当にアピールしたいポイントはどこか」を精査し、読み手が理解できるようその部分にボリュームを置くことを意識してみてください。

他にも、いい印象を取ろうとして、すべてを自分で成し遂げたような書き方をするのも禁物です。小手先だけで書かれた実績は、面接官には見抜かれてしまうでしょう。
仮に華々しい成果でなかったとしても、客観的に自身の能力を含めて振り返りや分析ができている人の方が、「認知力・客観性がある人だ」と評価される可能性が高まります。

職務経歴書の作り方は以下のサイトでも説明していますので、是非ご覧ください。
https://ix-tenshoku.jp/guide/resume/career/

職種別：職務経歴書の作成ポイント

ここでは、営業職・企画職・ITエンジニア職の3つの職種について職務経歴書のポイントを紹介します。

 セールス関連職

直近三年分の実績を『2017 年度　予算○○万円／実績○○万円／達成率○○％』という形で分かりやすく記載します。さらにマネジメント経験がある方はチームでの実績を追加、達成のポイントをしっかり載せてください。新規事業の立ち上げ経験がある方はアピールに繋がりますので詳細を記載しましょう。

企画関連職

業務が複雑で、複数部署を経験している人も多いでしょう。職務経歴書は採用担当者もじっくり読む込む場合があるので、第三者にも伝わるよう、客観的な数字を交えて、状況と課題、それに対して取った行動と実績をエピソードとして簡潔に伝えるようにしてください。

例えば「〇〇会社のマーケティング部門にてデジタルマーケティングを担当していました」と書くだけでは情報量として不十分です。相手が業務内容を具体的にイメージできるように具体化することも大切です。

ITエンジニア職

ITエンジニア職は開発経験のあるプログラミング言語やスキルを箇条書きすると何か出来るのかわかりやすいです。専門知識を伝えたうえで、仕事上での強みや大事にしていることなど、本人の意思が感じられるとより魅力が伝わるでしょう。

これは一例ですが「プロジェクトを進める上で必ずキーマンを探り、最初にリレーションを作る」など、成果に繋げるために行っている「その人ならではの工夫」があると、採用担当者の印象に残ります。

【ハイクラス転職向け】よくある質問

Q：応募企業ごとに職務経歴書を変えたほうが良いのでしょうか？

ケースバイケースですが、そのままでも問題ないことが多いです。若手で未経験職種を受ける場合は別ですが、ある程度キャリアを積んでいるのであればアピールできる実績は絞られてくるはずです。
まずは自身の培ってきたスキルや人間性がしっかり伝わるベースを作りましょう。

Q：自分が携わったプロジェクトが新規事業のため結果が出ていないのですが、どのように書けばよいでしょうか？

新規ビジネスの立ち上げに参画しているものの、結果が出るのが数年後なので事実に基づく実績が書けないという相談は多いです。
しかし、新規事業自体に携わったことに価値があると考える企業も多くあります。ぜひどのようなプロセスで携わってきたか、ご自身が工夫されたことをアピールしてみてください。

Q：どうしても説明が長くなってしまうのですが？

実績をシンプルに説明しようと数字ばかり記載していては無機質な印象を与えます。ぜひ「面接で聞いてみたい」と思わせるエピソードや人柄の伝わる内容も盛り込んでください。
もし、企画職などでアピールしたい実績が外部に公開されているのであれば、概要を２～３行で書き、細かい説明はURLを記載しておくのも良いでしょう。

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ハイクラス転職で職務経歴書は重要！ 作成に迷ったらヘッドハンターに相談を

ハイクラス転職においても、職務経歴書は重要な書類です。応募先企業にしっかりと自分の魅力が伝わるように準備しましょう。

書き方に迷いや悩みがある場合には、ヘッドハンターにもアドバイスを求めてみてください。応募先企業のチェックポイントを踏まえて、アピールポイントの整理を手伝います。第三者の目線が入ることでより効果的な職務経歴書の作成に繋がるでしょう。

監修

教育業界にて講師や営業職、マネジメントを経験。その後当社へ参画し、長年、消費財・メーカー・サービス領域の転職支援業務に従事。現在は650万以上のハイキャリアセールス領域の支援をメインに行っている。前職から現在に至るまで、幅広い年齢層の方を対象に15,000件以上のキャリアカウンセリングを実施。国家資格であるキャリアコンサルタントを取得し、転職希望者が長期的なキャリアプランを描けるような支援を行っている。