リファレンスチェックは拒否できる？質問内容や落ちることはあるかなど徹底解説

転職活動の際、特に外資系企業の選考でよく聞く言葉に「リファレンスチェック」があります。リファレンスチェックは企業側が行う応募者の身元照会ですが、聞きなれない言葉に不安に感じる人もいるかもしれません。
今回はリファレンスチェックの流れや内容、リファレンスチェックへのよくある疑問点について解説します。

INDEX（読了時間5分）

• • • • • • リファレンスチェックとは
          • リファレンスチェックの流れは2通り
          • 企業側から前職・現職の上司へ想定される主な質問内容
          • リファレンスチェックに関する疑問
          • ハイクラス転職では事前にリファレンスチェック対策をしよう

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックは経歴照会や推薦とも呼ばれ、欧米では一般的な採用プロセスの一つとして定着しています。書類や面接において、求職者が申告した経歴や職歴などの信ぴょう性の判断が目的です。
リファレンスチェックでは、第三者の客観的な評価をもとにチェックが行われます。
情報収集の方法としては、主に前職、現職の上司などに問い合わせをする場合が多い傾向です。企業の独断でリファレンスチェックが秘密裏に行われることはなく、求職者の合意を得て実施されます。

企業としては新しく迎える社員との信頼関係を構築するための第一歩といえるでしょう。
リファレンスチェックの実施時期については、書類選考段階や選考途中、内定後など企業によってさまざまです。一般的には、オファーレターの直前の最終確認として行う場合が多く見られます。

リファレンスチェックの流れは2通り

リファレンスチェックの実施の流れは２通りです。照会先の選定を誰が行うかによって、流れが多少異なります。

（1）求職者自身がリファレンス先を紹介する

求職者に対して企業側からリファレンス先を紹介するよう求められるケースです。元の職場や現職場から求職者の業務状況を良く知っている人物を選んで、求職者自身がお願いすることになります。多くの場合には2名以上の複数人が必要です。

対象となるのは直属の上司や同僚・先輩社員など、評価を行う立場か仕事内容を理解している人に限ります。リファレンスチェック自体に求職者がかかわることはありません。紹介後は応募先の企業からコンタクトがあります。

そのためリファレンス先として依頼をする際には、趣旨を良く説明し理解してもらえるよう努めることが大切です。

（2）採用する企業側がリファレンス先を探す

応募先の企業がリファレンス先を探す方法です。この場合には企業側が求職者に対して、リファレンスチェックの実施を伝えて求職者の承諾を得ます。
企業側は独自のネットワークによる情報収集や調査会社への依頼によって適任者となるリファレンス先を探すのが特徴です。

調査会社を利用する場合は、リファレンスチェックの実施まで依頼するケースもあります。調査会社の中にはリファレンスチェックを主力サービスとしている事業者も少なくありません。特に金融関連の企業の場合では、こうした第三者機関に依頼するケースが多く見られます。

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企業側から前職・現職の上司へ想定される主な質問内容

リファレンスチェックに、求職者が立ち会うことはできません。そのため、どのような内容が聞かれるのか気になるところです。
ここではリファレンスチェックで想定される質問を紹介します。

勤務内容に関する質問

• 在籍期間：求職者の申告内容との相違がないかを確認
  「在籍されていたのは〇年〇月から〇年〇月までとうかがっておりますが、相違ございませんか？」
  「〇〇さんはいつからいつまでこちらで勤務されていたのでしょうか」
• 役職・仕事内容・実績の確認
  「役職や業務内容は間違いありませんか？」
  「〇職では具体的にどのような仕事をされていらっしゃいましたか？」
• 申告外の勤務の有無
  「御社へ入社される以前の仕事について何かご存じのことはありますか？」
  「御社へ入社される以前にも同種の仕事をされていましたか？」

勤務態度に関する質問

• 勤怠関連・業務態度についての確認
  「遅刻や欠勤の頻度はいかがでしたか？」
  「過去に無断欠勤はありましたか？」
  「業務には集中されていましたか？」

能力や実績に関する質問

• 申告された実績に関する確認
  「このプロジェクトでの立ち位置は？」
  「中心的役割でしたでしょうか」
  「リーダーシップは感じられましたか？」
• 自律性についての確認
  「問題解決能力・意思決定能力はどうでしたか？」
  「トラブルでの対応は？」

人物像について

• チームワークに関する確認
  「周囲とのコミュニケーションは良好でしたか？」
  「また機会があれば一緒に働きたいと思いますか？」 

• 人間性についての確認
  「ひと言でいえばどのような人物ですか？」
  「意図が理解できないと感じたことはありますか？」

基本的にリファレンスチェックは電話で実施されますが、企業によっては書類への記載や対面で実施という場合もあります。
いずれの場合でも、リファレンス先からの理解と勤務状況に関するデータの準備が必要となるため、求職者が依頼をする際は十分に説明とお願いをしておくことが大切です。

リファレンスチェックに関する疑問

リファレンスチェックは日本企業の採用であまりなじみがありませんでした。しかし近年は、中途採用の過程で導入する企業の動きも見られます。
転職活動に向けて、リファレンスチェックに関する疑問点を解消しておきましょう。

リファレンスチェックを実施する前に求職者がすべきことはある？

リファレンスチェックがどのような形で行われるのかは、応募先企業によって異なります。求職者自身でリファレンス先を紹介する場合は、リファレンス先として依頼する適任の相手を探し、推薦者として承諾を得ておくことが必要です。
その際に、リファレンスチェックの概要や趣旨への理解を求めるのは当然ですが、時間と手間を割いてもらうことについての感謝を忘れないようにしましょう。また、推薦者に対して虚偽の申告や情報の秘匿を強要するようなことは絶対にしてはなりません。

ただし、アピールポイントなどを共有しておき、さり気なく伝えてもらう程度であれば問題ないでしょう。
応募先に提出した書類に事前に目を通してもらい、どこまで話してもらうのかを決めて、申告と相違がでないよう対策をしておきます。

求職者はリファレンスチェックを拒否する（断る）ことはできる？

リファレンスチェック自体を拒否することはできるのでしょうか。リファレンスチェックは、審査ではないため、その結果のみで選考から外れてしまうことはありません。しかし、何らかの影響があるのは事実です。

なかには、自分のいない場所で過去の話をされることに抵抗があり、「できれば避けたい」と感じる人もいるかもしれません。リファレンスチェックの拒否で選考から落とされることはないでしょうが、応募先企業からの印象は下がりかねません。

基本的に申告内容に嘘がないのであれば、確認されても問題はないはずです。そうした観点からすれば、よほどのやむを得ない事情がない限り、拒否するのは得策ではないでしょう。

リファレンスチェックによって落ちる（内定取り消しになる）可能性はある？

内定取り消しとなるかどうかは、企業側の判断によって異なりますが、申告内容と実情が大きく食い違っている場合は、虚偽と見なされる可能性があるでしょう。経歴詐称や自己アピールとの大きな相違など、場合によっては、内定取り消しという可能性がないとはいえません。

リファレンスチェックで転職活動が現職の会社にバレることはある？

退職の意志を現在の勤務先に伝えていない場合は、リファレンスチェックで不利な立場になることも予測されます。個人情報保護法により、求職者に承諾を得ることなくリファレンスチェックされることはありません。

そのため、応募先企業に事情を説明し、秘密裏に実施できるよう取り計らってもらうことが賢明です。リファレンスチェックを依頼する人物にのみ状況を打ち明け、協力してもらうようにします。

ハイクラス転職では事前にリファレンスチェック対策をしよう

外資系企業で特に実施されることの多いリファレンスチェック。目的は採用のミスマッチを防ぎ、求職者をより正確に理解することです。応募企業では第三者的立場の人から話を聞くことで、より実像に迫ることができます。

一方で、求職者としては、リファレンスチェックに不安を抱く場合があるでしょう。

もしヘッドハンター経由で転職活動を進めている場合は、ヘッドハンターに志望企業の情報や対策について、何か知っていることがないか確認してみてください。

他にも、事前に推薦者と事前のすり合わせをしたり、リファレンスチェックの想定質問内容を調べたりなど、出来る限りの対応をしておくことが大切です。

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